基本プラン1本に、オプションを必要な分だけ追加する構成です。
掲載内容の更新はすべて当社が担当し、先方の作業は「変更内容をご連絡いただく」だけです。
更新はすべて遠隔で完結し、往訪は初期設置と機器故障時のみです。
この資料は、オプションを付けると運用が具体的にどう変わるかを確認するためのものです。
先方の作業
当社の作業
自動処理（作業なし）
BASE
基本プラン
標準
掲載内容をCanvaで制作し、画面に埋め込みます。Canvaで修正して保存すれば、画面に反映されます。
書き出しやアップロードの作業は発生しません。
掲載内容の変更料金改定・時刻表の変更など
変更内容を連絡▶
Canvaで修正▶
保存で自動反映
掲載項目の追加新しいボタンを増やす
ご依頼▶
デザイン制作▶
項目を追加
日付が変わる誰も何もしていない状態
—▶
掲載した内容がそのまま表示され続ける
基本プランに含まれるもの
- 掲載項目のデザイン制作と画面への設定
- 無操作でトップへ自動復帰、待機画面（ロゴ表示）
- 通信断・読み込み失敗時の案内表示（白画面にしない）
- コンテンツエリアの拡大表示（ピンチ操作・拡大ボタン）
- iPad2台の設定と初期設置
- ホスティングの設定（先方の既存サーバーに同居。追加費用なし）
基本プランでは掲載しないもの
- 営業カレンダー・当日の営業時間。営業時間は臨時休業やオールナイトの前倒しなど変動が大きく、
手作業で差し替える構成では更新が追いつきません。更新が滞れば、来場者に誤った案内を出すことになります。
従来どおり受付・貼り紙でご案内いただくか、オプション01をご検討ください。
OPTION 01
営業時間の自動表示
オプション
営業予定のデータをもとに、トップ画面に本日の営業時間と球貸最終時間を表示します。
あわせて営業カレンダーの画面を掲載できるようになります。
オールナイト営業や短縮営業も、日ごとに正しく表示されます。
祝日・祝前日は自動で判定するため、登録作業は発生しません。
臨時休業・時間変更前倒しでの再開なども含む
変更を連絡▶
表に1行追記▶
カレンダー・本日の営業時間・球貸最終時間を一括更新
日付が変わる誰も何もしていない状態
祝日・祝前日を判定▶
本日の営業時間を切替▶
球貸最終時間を再計算
導入の前提
- 営業予定を当社が管理する表に集約する必要があります。データは当社で管理するため先方の入力作業は発生しませんが、
変更が決まった時点でご連絡いただくことが前提です。
- 表に書かれていない変更は反映されません。連絡が漏れると、画面は通常の営業時間を表示し続けます。
掲示物と違い、時計と連動した画面は正確だと信じられます。この点は運用として押さえる必要があります。
- 祝日と祝前日は自動判定します。「祝前日はオールナイト」という通常の運用は、一度設定すれば以後の登録作業は発生しません。振替休日・国民の休日も含みます。
- 祝日データは年1回の更新が必要です（当社作業。画面に警告が出る仕組みを入れています）。
OPTION 02
待機画面の販促スライド
オプション
無操作時の待機画面を、ロゴ表示から複数枚のスライド巡回に変更します。
レッスンやフィッティングのご案内を流すことで、一日の大半を占める待機時間が集客の枠になります。
スライドの差し替え季節ごとの入れ替えなど
掲載したい内容を連絡▶
Canvaで修正▶
保存で自動反映
補足
- スライドもCanvaで管理するため、掲載内容の変更と同じ手順で差し替えられます。書き出しやアップロードは発生しません。
- 既存の販促物（ポスター・フライヤー）を画像として掲載することもできます。新規制作が必要な場合は別途お見積りです。
- 切替秒数・枚数は設定で変更できます。枚数は4枚程度までを推奨します。
- 読み込めなかったスライドは自動的に巡回から外れるため、待機画面が白くなることはありません。
- 静止画の常時表示による焼き付きを避ける効果もあります。
OPTION 03
タップ集計と月次レポート
オプション
どの項目が何回開かれたかを記録し、月次でレポートを提出します。
掲載順の見直しや、掲載内容そのものの改善提案につなげられます。
補足
- 個人を特定する情報は取得しません。カメラや人感センサーも使用しません。項目ごとの回数のみです。
- 記録先として、既存サーバー上に簡易な受け口を1つ設置します。追加のサーバー費用は発生しません。
納期条件（仮置き・要協議）
受付時間
平日 10:00 – 17:00
時間外・休日のご連絡は翌営業日の受付
起算
必要な原稿・データが揃った時点
内容確認の往復が生じた場合は再起算
対象外
掲載項目の追加・レイアウトの作り直し
都度お見積り
上記は社内確認用の仮置きです。実際の運用体制をふまえて確定します。記載の営業日数は契約上の上限であり、実際にはこれより早く対応できる場合があります。